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インターネットバンキング (Internet banking) はインターネットを介した銀行取引(その他銀行に類する金融機関も含む)のサービスである。インターネット閲覧端末(ウェブブラウザ)で利用する。似たようなものとして、携帯電話のインターネット閲覧機能を利用した銀行取引サービスであるモバイルバンキング (mobile banking) がある。

◆概要

インターネットは情報を瞬時に相互に伝達し、詳細に閲覧できる性質を持ち、金融取引との親和性は高い。このような特性から、インターネットを介した銀行取引の提供は、ネットショッピングなどの他のインターネットによる通信販売と比較して早い時期に利用が拡がり始めた。また、現金の取扱いに既存の金融機関のATM店舗網を提携利用できることに着目して、インターネットから利用する仮想店舗を設け、自社による実店舗(窓口やATM)の営業を前提としない新たな形態の銀行や新たな形態の口座が営業を始めた。一部の地方銀行・第二地方銀行は、コンビニATMと組み合わせることで、地盤となる実店舗設置地域のみならず全国に向けたサービスを展開している。

一方、口座の入出金を顧客自身の利用する端末上で確認できることから、ネット通帳の口座も各銀行で導入されている。通帳の省略は銀行における口座維持費用の低減につながり、普及推進のため様々な優遇措置が提供されている。

サービス名は「〇〇ダイレクト」という場合が多い。インターネットバンキング専用支店を設けている場合もある。

ブラウザチェックにより、Windows XP/Vista以外のOSやInternet Explorer (IE) 6/7以外のブラウザからのアクセスを拒否している場合も見受けられる他、Windows以外のOSに対応かつIE以外のブラウザに対応していてもPDAやスマートフォン、携帯電話のフルブラウザからのアクセスを拒否するケースもある。

2003年ごろからは法人向けのインターネットバンキングを提供する銀行が現れた。通常の機能に加え、総合振込などのデータ転送、外国為替取引などの機能が加わっている。それまでアナログモデムで銀行のコンピュータに接続していたEBサービスと比べた場合は利用料は安いといえるが、利用料が基本的に無料の個人向け口座と比較した場合、入金確認といった銀行本来のサービスのみを目的として利用したい法人にとっては魅力は低い。

個人向けは全都市銀行と全地方銀行、全第二地方銀行と多くの信用金庫で行われている(四国銀行はこれまで照会機能しか持たなかったが、2006年1月16日にようやくフルサービスを開始した。また最後まで未提供だった大正銀行も2006年6月に開始)。法人向けも導入が広まっており、最後まで「法人向けインターネットバンキング不毛地帯」であった香川県も、2007年5月から百十四銀行がサービスを開始したため、このような不名誉な称号を持つ都道府県は消滅した(香川県が最後までこのようになってしまった事情については百十四銀行、香川銀行を参照)。信託銀行では、中央三井信託銀行・住友信託銀行・みずほ信託銀行で提供済。三菱UFJ信託銀行は、インターネットバンキングの提供については2008年11月25日より開始した。

近年の勘定系システム同様、ベンダ主導のパッケージを用いているところが多く、都市銀行でもりそな銀行が地方銀行・第二地方銀行で多く採用されているANSERを旧あさひ銀行時代より採用している(旧大和銀行は独自のシステムを採用しており、りそな銀行になった後も「りそなダイレクト type Blue」として利用されていたが、統合システムでは旧あさひ店の「りそなダイレクト type Red」(埼玉りそな銀行でも、埼玉内では単一システムにもかかわらずこの名称を利用していた)に片寄せされ、旧奈良銀行と合併後ややしばらく経ってからは、単に「りそなダイレクト」に改称している)。

また、法人向けのインターネットシステムは、個人向けとは別のパッケージとなっているところもあり、みずほコーポレート銀行などが法人向けのANSER Webを採用している(個人向けは独自システムでも、法人向けがパッケージシステム採用と云うところも少なくない)。

◆提供サービス

窓口やATMと比較して、在宅で利用できること、土日休日や夜間早朝でも利用できることなどのメリットがある。

反面、金融犯罪にあった場合、銀行によって補償がバラバラであり注意が必要である。預金者保護の観点から金融庁もこの問題に対して検討中といわれている。

◇主なサービス

インターネットバンキングでは、多くの金融機関において以下のサービスが中核的に提供されている。このうち振込みは、店頭やATMといった実店舗取引からの移行(混雑の緩和、処理集中の分散、業務の省力化)を促進するため、実店舗利用の場合(銀行によっては、ATM利用時を含む)に比べて手数料が割安に設定されている場合が多い。

ただし、同一店宛の定義が、インターネットバンキングでは自身の口座店と同一店舗宛となるのに対し、実店舗では実店舗そのものである当該支店宛、ATMでは管轄店宛が同一店宛となるため、自行宛手数料が相手先支店を問わず均一にされていないケースは注意が必要。

・残高照会

・口座の入出金明細の表示

・振込み・振替

◇付加サービス

利便性や収益力向上のために以下のサービスが行われている場合もある。

・金融商品(定期預金、外貨預金、投資信託等)の申し込み・売買。

・ローン申し込み。

・宝くじの購入。

・公共料金口座振替の申し込み。

・ペイジー(Pay-easy)。

◆ 金融機関別システムベンダ

◇ 独自システム

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